現在では、スポーツ界だけでなくビジネス界においても優秀なコーチをつける時代になってきました。東洋経済新報社『組織開発ハンドブック』（2005年）によれば、米国Fortune500社の経営層の70％がコーチをつけ、自身のキャリア形成やビジネスに活かしているそうです。

かつて日本経済が右肩上がりで伸びていた時代は、上意下達型のコミュニケーションで組織は動いてきました。しかし現在では、ビジネス環境の変化に応じて柔軟に対応できなければ生き残れない時代となっています。ゆえに、お客様に近い社員の声や若手の新しい発想などを取り入れていく必要があります。

近年組織に「コーチ」をつくり、人材育成のスペシャリストとして、社員研修やミーティング、個別面接・指導に携わるケースが増えてきました。社内コーチ専任者を選んだり、人事・教育研修担当者が社内コーチを兼務しています。そうなってきたのも、最前線にいる社員が自ら思考し自発的に行動していけるように育成していく必要が出てきたからです。社内コーチは社員のモチベーションや目標達成をアップさせ、組織内のコミュニケーションの質も向上させます。

現在管理職の方が、自身のマネジメントスタイルを広げるためにコーチングを学び、チーム力の向上や人材育成にコーチングを活用するケースが増えています。コーチというあり方で部下と向き合うことで、今まで以上の力を部下から引き出すことに成功しています。新規プロジェクトの立ち上げや難局を乗り越える時には社内コーチの存在は不可欠です。そのため社内コーチの需要は高くなり、大手企業では全社的に社内コーチの導入に取り組んでいるところもあります。事実、管理職から社内コーチに任命されることを目的として受講されている方が増えています。

「ICCコーチ養成コース」では、「コーチングを面接に活用する」「リーダーを育成する」など、企業・組織内でマネジメント層が課題としているテーマもプログラムに入っています。